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更新日:2018年2月2日

NISAや積立NISAなど投資信託への注目度は上がる今、投資信託と上手に付き合うために必要な情報を「お金」の大切なお話を解りやすく解説します

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そもそも投資信託とは

「そもそも投資信託とは?」と聞かれてしっかりと答えの出せる人は少ないのではないでしょうか?「銀行で進めてくる?」「ネット買える?」など表面的な内容は理解されていることが多いと思います。投資信託という言葉で一番大切なのは「信託」という言葉です。「信託」とは字のごとく「信じて託す」という事になります。大切な「お金」、誰を信じて託すのか…とても大切な事だと思いませんか?

誰を信じて託しているのか

すでに投資信託を購入している方にお聞きしたいのは「その投資信託は誰を信じて大切なお金を託しているのですか?」これから投資信託の購入を検討している方は「誰を信じて託そうとしているのですか?」、「ネットで調べた情報を…」「銀行の担当者を…」信じるのですか?それで良いのでしょうか…この辺りをしっかりと理解しないと大切なお金を託して良いわけがありません。

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投資信託を運用している会社

それでは、もっと簡単に質問をしてみましょう。「その投資信託を運用しているのは誰ですか?」これは意外と知られておらずテレビでお馴染みのファイナンシャルプランナーでも「郵便局が運用している投資信託でさえ…」と発言し業界を驚かせたことがあります。みなさんの大切なお金を運用しているのは購入した銀行でも証券会社でもなく郵便局でもなくアセットマネジメントや投資顧問と言われるような運用会社なのです。この運用会社に直接投資をするケースは日本では少なく大半の投資信託は銀行や証券会社、郵便局なでの販売会社を通して購入する事になります。この方式が皆さんの大切なお金を信じて託す事を難しくしている要因でもあります。

投資信託を運用している会社には大きく3つに分けられます

証券会社の子会社

日本ではこのポジションの会社が多く、投資信託を販売する会社と運用する会社がどうしても利害があり親会社からの指示等により自由に運用が出来ないという弊害起きることがしばしばありました。しかし、最近の金融庁の指導等もあり改善されつつありますが元々運用スキルが高くないため、良い投資信託が生まれにくい環境にあります。例えば運用責任者(ファンドマネージャーと呼ばれる人)に異動がつきもので長期視点で運用が出来ていないことも多々起きています。

銀行・保険会社等機関投資家の子会社

証券会社の子会社の次に多いのがこの分類です。もともと彼ら機関投資家は自身でも運用する必要があり元々持っていたノウハウを投資信託運用に転用しているケースが多いです。特に銀行系は証券会社系を上回るシェアを上げてきています。ただし、証券会社系と同様に優秀なファンドマネージャーが少ない、また、異動も多く運用に関して弊害が多いのも事実です。

独立系・外資系の運用会社

最近、増えて来ているのがこの独立系・外資系です。特に独立系は販売店を通さず直接インターネット経由で購入出来る、運用責任者が積極的に情報発信をしていたりと投資家との距離感を良い意味で縮めており投資信託の市民権獲得の良いお手本になっています。また、外資系も日本では販売せず本国でのみ扱っていた優良な投資信託を日本で販売を始めるなど地位をあげて来ています。

自分にあった投資信託の探し方

投資信託の選び方で大切なことは目論見書の読み方を覚える事です。筆者がこの世界に入ったときは非常に難解で電話帳のような厚さの目論見書が今は簡単なパンフレット程度になり重要なポイントは太文字や色付けなどされてとても読みやすくなっています。また、どんなカテゴリー、運用先に関わらず同じフォーマットで統一されているのも理解を深めています。目論見書と同様に大事な事が月報で投資信託によっては週報も作成しているところもありますが件数は少ないのでそこは気にしなくてよいでしょう。月報には直近の運用成績が細かく開示されていますので是非、確認してみましょう。

投資信託を始める場合は投資に強いファイナンシャルプランナーに相談されることをおすすめします。

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