Topページ > 保険 > 「子どもの教育資金」に関する調査、将来に不安を感じる人は全体の75%
公開日:2017年3月15日
子どもの教育資金に関する調査2017

ソニー生命保険株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:萩本友男)は、「子どもの教育資金に関する調査」を2017年2月に実施し、その結果を発表した。「子どもの教育資金に関する調査」は、大学生以下の子どもがいる30歳から59歳までの男女を対象としてインターネットリサーチにより実施し、回答を得た中における1,000名の有効サンプルを集計したものである。

教育資金に対して「非常に不安を感じる」、「やや不安を感じる」と回答した人は、全体の75%と高い割合となった。このように回答した理由として、「どのくらい必要かわからない」が57.2%、「収入の維持や増加に自信がない」が44.1%、「貯蓄が苦手」が28.0%など挙げられていた。

子どもの教育資金に関する調査2017

子どもの教育資金に関する調査2017

また、こどもが小学生から社会人になるまでに必要だとする教育資金に関しては、「1,000万円~1,400万円」と回答した割合は36.7%となり、平均は1,194万円となった。過去の調査は減少傾向が続いていたが、今年は一転増加傾向となった。

子どもの教育資金に関する調査2017

さらに、学校以外の教育費や習い事についての支出も増加傾向になった。例えば、学校以外での教育費の平均支出額は月額12,560円となり、スポーツ・芸術関連の習い事が月額4,545円、通信教育など家庭学習費用は月額2,765円、学習塾や英会話、そろばん教室などの教室学習費用が月額5,250円となっており、いずれも増加傾向となった。

子どもの教育資金に関する調査2017

増加傾向がみられた教育資金について、習い事を通じて将来の役に立つような力を身につけて欲しい、塾などで勉強をがんばって欲しいなどという親の気持ちが強くなっているのでは、と分析されている。大学等へ進学させるための教育資金準備として、学資保険が57.1%、銀行預金が51.5%、財形貯蓄が10.8%となっていた。これらの理由について「親の義務と思うから」が56.2%、「子どもに色々な選択肢を与えたい」が49.3%と回答されていた。

子どもの教育資金に関する調査2017

子どもの教育資金に関する調査2017

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