収入が大きく減ったときに役に立つ就業不能保険とは？

1 働けなくなったときに役に立つのが「就業不能保険」
2 就業不能保険VS医療保険VSがん保険
3 就業不能保険VS所得補償保険
4 就業不能保険は本当に必要なのか？
5 住宅ローンのある人には
6 就業不能保険VS貯蓄

働けなくなったときに役に立つのが「就業不能保険」

病気やケガで働くことができなくなった場合、どうなるか想像してみてください。死亡保険に入っていると事故とか病気で亡くなった場合、残された遺族には、保険金がでて生活を支えることができます。ですが、ケガや病気になって働けなくなった状態では、生きているので死亡保険金を受け取ることはできません。

一方、医療保険は、病気やケガでの入院や手術のときに保障してくれる保険ですが、自宅療養の場合は、保障がありません。しかし、いずれの場合も働けないので収入が大きく減収して、生活費に困ってしまいます。

そこで登場したのが、「就業不能保険」です。就業不能保険は、働けない状態が一定以上続いた場合に、保険金が出ます。

では、どんな保険なのか説明しましょう。

病気やケガで一定期間仕事ができなくなった状態が続いたときに毎月年金のように保険金がでる保険です。一定期間仕事ができない状態というのは、入院しているとか、医師による治療が続いていて、自宅療養が必要な場合とか、要介護の状態になった場合などです。その状態が60日継続している場合に、保険金が出ます（60日の場合が多いですが、保険会社によって30日〜180など条件が違います）。単に仕事を辞めて、収入がなくなったというのでは、当然ダメです。

就業不能保険VS医療保険VSがん保険

医療保険と比較して考えてみましょう。

医療保険の場合は、入院・手術をしないと給付金は出ません。しかし、入院日額5000円の場合でも、30日入院をすると15万円です。しかし、実質は高額療養費があるので、月額9万円しかかかりません（一般の所得の場合）。自宅療養の場合には、保障がありません。

それと入院限度日数が60日とか、90日と決まっています。長期の入院には対応していません。就業不能保険の場合は、保険期間満了まで保険金の受け取りができるとか、保険会社によって違いますが長期の保障があります。

では、がんになった場合はどうでしょうか？

最近のがん治療は、入院はしないで通院での抗がん剤治療という場合もあります。抗がん剤治療の場合、副作用などがあるので、仕事をいったん休職して、治療に専念したいということもあります。つまり、がんで働けなくなる状態の人も多いです。がん保険は、初回診断一時金、がん治療給付金などの保障があるので、がんと診断されると200万円ぐらいまとまった給付金を受け取ることができます。

しかし、就業不能保険の場合は、一定期間（60日〜180日）が免責になっているのですぐには受け取ることができません。ですからこの場合は、がんに特化している保険の方に軍配が上がると思います。ちなみに医療保険だけですと、入院や手術をしなければ給付金が出ないので、まったく給付金がでないということもあります。

就業不能保険VS所得補償保険

つまり死んではいないが、働けなくなった時に役に立つのが、就業不能保険なのです。就労不能保険と同じ機能を持った保険に「所得補償保険」というのがあります。その違いは、「就業不能保険」は、生命保険会社から発売していて、「所得補償保険」は損保会社から発売しています。「所得補償保険」の商品は、支払いまでの待ち期間は7日間などで早く受け取れるのですが、保険金お支払期間は1年間など短めになっています。