Topページ > 保険 > 住宅購入時は保険料の節約できるタイミング、生命保険の見直しをしよう
更新日:2017年4月20日

住宅を購入する時、購入前は多くの書類の取得に追われたり、引っ越しの段取りや子どもに関する手続をしたり、また、引っ越した後も、家の中の整理や、新しい生活に慣れるのも大変で、慌ただしく時間が過ぎていきますね。
筆者もそんな経験をしたので、よく理解できます。しかし、そんな日々で忘れがちですが大切なのが「保険の見直し」です。かくいう筆者も、その頃は全くそこに考えがいかず、今思うと生命保険の保険料を払いすぎていたと後悔しています。
今回は、住宅を購入した時には、保険の見直しも必ずするべきで、それはなぜかをお話ししましょう。

生命保険の死亡保障は必要保障額から

生命保険の保障額は適正な額でないと、保障が少なすぎてもしもの時に役に立たなかったり、反対に多すぎて保険料の払い過ぎになったりします。

必要保障額は、以下の計算で算出します。

遺族に必要な生活費 = ① + ② + ③

  1. 末子22歳までの生活費…年間生活費×70%×(末子22歳-末子の現在年齢)
  2. 末子22歳以降の配偶者の生活費…年間生活費×50%×末子22歳時点の配偶者の平均余命
  3. その他の資金…教育資金・子の結婚資金・住居リフォーム資金・予備費など

遺族の収入見込み = ① + ② + ③ + ④

  1. 遺族年金 遺族基礎年金(末子18歳までの期間)総額+遺族厚生年金(末子18歳時の配偶者平均余命までの総額)+中高齢寡婦加算(末子18歳以降のうち配偶者65歳までの期間)総額
  2. 死亡退職金・弔慰金など
  3. 預貯金・有価証券などの自己資産
  4. 配偶者の就労収入見込みと配偶者の老齢基礎年金(65歳から平均余命までの総額)

個人で備える必要保障額 = 遺族に必要な生活費 - 遺族の収入見込み

ライフプランをもとに住宅購入前に入った保険

住宅購入前のライフプランを元に加入した生命保険には、住宅取得による貯蓄の減少や、月々のローン返済の額にについて考慮されていないのが普通です。

住宅を購入する時には、一定額の頭金を納め、事務手数料や抵当権設定費用など、一括で現金で支払わないといけない費用もあり、手持ちの資金が減少してしまいます。

一方、団体信用生命保険に加入するため、万一大黒柱が亡くなっても残ったローンの返済を心配する必要はなくなります。しかし、病気やけがで働けなくなって収入が大幅に減少したときのローンの返済に対応できるかも考える必要があります。特に自営など、自分が働けなくなったら確実に収入が大きく減ってしまう可能性がある方は、必ず加入している生命保険の見直しが必要です。

住宅購入後に入った保険には団信分も含まれていないかチェック

住宅を購入した後にライフプランを考慮して加入した生命保険なら、全く心配はいらないのでしょうか。必要保障額は、住宅ローンの額を含んだ保障となっている、もしくは、月々のローン返済を含んだ生活費から計算された額となっていますが、通常は住宅ローンを組むと同時に団体信用生命保険に加入するので、万一のとき団体信用生命保険から保険金がおりてローンは完済されます。

つまり、本来の必要保障額の計算においては、生活費の中から住宅ローン返済分を引いた額で計算する必要があるので、過剰な保障額になっていないのか確認しましょう。

見直そう保険とライフプラン

Aさんは30歳の時に収入保障保険に加入し、35歳でから住宅ローンを借入れて住宅を購入した男性をケースにシミュレーションしてみます。住宅ローンの借入れにより団体信用生命保険に加入したけれど、住居費10万円を含んだそのままの保障となっていた場合、いくら保険料の無駄になっているのでしょうか。

<見直し前>
【収入保障保険】三井住友海上あいおい生命 &LIFE 新収入保障 Ⅰ型契約年齢:30歳
基本年金月額:20万円 (必要保障:住居費10万円+生活費10万円=20万円)
保障期間:35年(65歳満了)※最低支払保証期間1年
保険料:月々の保険料7,700円×12ヶ月×30年(残りの保障期間)=2,772,000円

 

<見直し後>
【収入保障保険】三井住友海上あいおい生命 &LIFE 新収入保障 Ⅰ型
契約年齢:35歳
基本年金月額:10万円
保障期間:30年(65歳満了)※最低支払保証期間1年
保険料:月々の保険料4,560円×12ヶ月×30年(残りの保障期間)=1,641,600円

加入している保険を見直すと約113万円の保険料が軽減することができます。保険の見直しの重要性がわかって頂けますね。

死亡保障の見直しと同時に、住宅ローン返済に伴う所得補償の面からも見直しが必要になります。もしも、病気やけがで働けなくなった場合の保障は、所得補償(就業不能)保険でカバーすることができます。

今、自分の入っている保険金が単にいくらではなく、死亡した場合、長期で入院した場合、長期で自宅療養した場合に、いくらの保障を、いつまで得ることができるかの視点から把握して、その上で保障額が多すぎないか、少なすぎないかを考えます。

生命保険の見直しは、専門家の意見を聞くことが重要です。日ごろお付き合いのある保険代理店やファイナンシャルプランナーなど、複数の専門家の意見を聞いてください。また、住宅購入時はもちろん、結婚、出産、転職、子の独立、離婚、定年前など、大きくライフプランが変化するときには、生命保険の見直しをして、負担を押さえつつ効果を最大限にしておくことが重要です。

保険はとても大きな買い物です。購入して終わりではなく、大きな節目では必ずメンテナンスをしましょう。

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