Topページ > 保険 > 出産後は生命保険の見直し時、家族で考える賢い保険の使い方
更新日:2017年4月17日

人生の節目は、生命保険を見直すタイミングでもあります。それは、自分の責任の範囲が変わるからでもあります。特に自分の子どもが生まれてからは、それまでとはまったく違った、大きな責任を担うことになります。自分に万が一のことがあっても、遺された家族が不安なく暮らしていけるようにするには、どのような準備が必要でしょうか。

遺された家族に必要な保障とは

生命保険とは、もしも死亡したら遺族にまとまった保険金を受け取ってもらえる契約です。あくまでも経済的な保障なので、自分の死亡によって経済的に困る人がいない場合、生命保険にはあえて加入する必要はありません。独身なら、葬儀費用などに使える最低限の貯金があれば、保険に入らなくてもいいでしょう。

しかし、結婚をして子どもが生まれたらそういう訳にはいきません。幼い子どもや母親である妻には、万が一のことがあっても生活と教育の保障はしてあげたいですね。出産後に生命保険の見直しをする時には、この二つの費用がまかなえるだけの保険金にしておく必要があります。

死亡率5.7%でも、準備しておきたい教育費

健康な40歳の男性が、60歳までに亡くなる確率は5.7%と決して高くはありません。(厚生労働省調べ、2015年簡易生命表より)しかし可能性は低くても、もし本当に死亡してしまったら、遺された家族がどのように暮らしていくか、想像してみたことがありますか。家族の状況に応じて、必要な生命保険の保険金額は変わってきます。実際の出産後のご夫婦の相談事例から考えてみましょう。

妻が専業主婦、会社員のAさんの場合

Aさんが勤めている会社は全国規模なので、転勤が数年おきにありますが、社宅が完備されているので住宅費はほとんどかかりません。妻は専業主婦で、Aさんに万一のことがあっても、生活に困らないようにしておきたいと考えています。公的保障の遺族年金、会社の死亡退職金を妻は受け取れますが、それだけでは足りない生活費と、子どもの教育費は生命保険で準備しておく必要があります。また、住宅の確保も大切なポイントです。子どもの幼稚園や学校を通じて馴染んだ地域であれば、妻子が暮らす家を購入できるようにしておくことも、考えてあげられるといいですね。

妻がパートで働くBさんの場合

Bさんの妻はパートで働き、年収は100万円ほど。パート先では正社員にならないかと誘われていますが、家族との時間をたくさん取りたいので、あえてパート勤務にしています。今の住まいから車で1時間のところに妻の実家があり、出産後には何かと手伝ってもらえそうです。そんなBさんの死亡保障は、子どもの教育費のために1000万円もあれば充分でしょう。Bさんに万一のことがあっても、妻子は実家に身を寄せて、遺族年金と妻の収入で食べていくことができます。それでも、子どもの教育費まではまかないきれません。そのため、高校までは公立、大学は私立と想定して、1000万円の死亡保障を契約することにしました。

共働き、妻の年収500万円のCさんの場合

Cさんの妻は正社員として働いています。産休をとって出産、その後の育休の間に保育園を決めたら会社に復帰の予定です。すでにマイホームは購入していて、ローンを組んだ時に団体生命保険に加入したので、Cさんに万一のことがあっても住宅ローンは完済されマイホームは確保されます。その上で妻の収入があるので、Cさんの死亡保障は必要ないと判断しました。Cさんにとって心配なのは、自分が病気やケガで長期間働けなくなり、治療費や生活費はかかる一方で収入が減ってしまうことです。そのため、Cさんは就業不能保険に加入し、療養のため収入が減る事態に備えました。

家族の数だけ保険の形がある

家族の姿が多様になり、人生観も人それぞれ異なります。そのため、生命保険の種類や保険金額には、誰にでも当てはまる答えはありません。出産を機に見直すことで、「我が家だけの保険プラン」が作れます。出産後は子供の将来についてご夫婦でじっくり考えて、ぴったりの保険に加入しましょう。

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