Topページ > 保険 > ファイナンシャルプランナー(FP)への相談で、よくある保険の見直し成功事例
更新日:2017年5月8日

「見直し」という言葉が、保険にのみならず携帯電話契約や各種ローン契約に、頻繁に使われるようになったのは、そう昔からではないと、筆者は記憶しています。
デフレ絶頂期の2009年頃から、要は「家計で無駄な支出がないか」改めて確認することで、増えない、もしくは削減された収入をなんとか補う策に、世間が躍起になり、10年近く経つ今では、「見直し」することは「必要」なことになりつつあると、感じます。

同じ保障内容では、99%安くはならない

さて、今回のテーマである「見直し成功事例」ですが、読者の皆さんは、具体的にいくら得したか=損せずに済んだか、と期待されると思います。実際に、筆者に案件を依頼する相談者も「今より保険料を、安くして欲しい」が第一声です。

先に当たり前のことを申し上げておきますと、新生児の医療保険などを除いて、基本的にほとんどの保険は、「加齢と共に保険料が上がる」が、原則です。なぜ、と聞かなくてもお分かりでしょうが、病気になる・死亡するリスクが高くなるからです。

ですので、今より若い過去に加入された保険と、同じ内容で設計するとなると「99%、安くはなりません」と、筆者は回答します。相談者は、愕然とされます。何の為に相談したのだ、と残念なお顔をされますが、もし相談者が下記のような現状であれば、次のようなアドバイスはできます。

必要以上の保障額、重複した保障を保有している

この場合、内容を整理して削減や組みなおすことで現在の保険料を安くすることができます

読者の皆さん、保険知識の無い人でもわかりますね。「保障の削減」ですから保険料も削減されます。この相談で大切なのは、保有している保険の内容を理解しているかどうかです。何でもかんでも安くしたいから、保険解約や減額をすると、ここぞと必要な時(保険でしかヘッジできないような経済的リスクに陥った際)、想像ができますね。

何の為に保険に加入するのか、保険でしかできないのか、持つべき保障の優先順位はどうか、この3点をしっかりと分析し、内容を整理する必要があります。

国内保険会社が主力商品としている、10~20年更新型のパッケージ商品に加入している

この場合、将来支払う保険料を、安くすることができます。生命保険の保険料が算出される仕組みを理解すれば、基本レベルでわかることですが、この問題が一向に改善されないのは、やはり大手保険会社である国内4社が販売を続けているからでしょう。筆者は同商品が悪いといっているのではありません。10年更新のような、保険料が更新を迎えるたびに高額になっていく仕組みは悪い話ばかりではありません

例えば、筆者の顧客で実際にあった事例ですが、20代後半で重度疾病になり、「保険料免除特約」を付けていたことにより以後、保険料の支払いはゼロで、今も保障は継続しています。俗に「P免(ピーメン)」と呼ばれるこの特約は、国内大手社だけではなくどの保険会社にもあるのに、なぜ10年更新型商品のメリットに持ち出したか、お分かりですか?保険料の安い若年時期にP免になることで、本来ではデメリットである「更新のたびに高額になる保険料相当の保障額」までもが、免除=保険料ゼロ、になるからです。10年間分のリスク相当保険料しか支払っていないのに、更新後の最長保険期間まで、P免は継続するのです。話は戻って、「将来支払う保険料を安くすることができる」とは、どういう理論でしょうか。

はじめから終身もしくは30~50年と長期で保険を組んでいる契約と、同じボリューム(保障額)で、先10年間のみ保障する契約とでは、保険料は当然、後者は安く、前者のほうが当初は高くなります。しかしある期間を過ぎれば、10年ごとに保険を輪切りにしてその期間のみの保障買いをしている人(後者)よりも、若い時期に高齢になったときのリスクを先買いしていた人(前者)のほうが、保険料が安くなります。

こうしてある時期になると、保険会社にすでに支払った保険料と、今後支払わなければいけない保険料総額は分岐点に到達し、立場は逆転します。この仕組みを知らずして、大手保険会社のパッケージ商品に加入しているとすれば、年齢を重ねていき、健康状態が不安になり保険を手放せなくなる世代最中に、高額な保険料のせいで不幸にも「減額」や「解約」をしなくて済むように、「長期のプランニング」に今着手することで、冒頭の「将来支払う保険料を、安くすること」が、できるのです。

一社専属もしくは、取り扱い保険会社の少ない代理店から加入している

この場合、別の保険会社で保険料の安い保険が、見つかるかもしれません。最後の見直しは、保険会社を変えて探す、という至ってシンプルなことです。今は保険会社同士の価格競争が激しく、損保の自動車保険に限らず生保の医療保険・がん保険・死亡保険でも、ほとんど同じ保障内容でも、保険料に3割程差があることも珍しくありません。

複数社を扱う保険代理店を「乗り合い代理店」といいますが、モールや住宅街によくある店舗を構えているSHOP型だけでなく、従来の訪問型の営業員をそろえている代理店があります。読者の皆さんに気にして頂きたいのは、担当となる営業員が納得のいく相談相手であるかということと、加入できる商品(保険会社)はどの範囲か、という事です。範囲が狭いのと広いのでは、それだけで損得の差が発生する可能性がある、ということです。

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